2021年に注目すべきプロセスエクセレンスのトレンドトップ5

2021.03.19

世界は変化しており、ビジネスの未来は、目的意識を持ち創意工夫を重ねる努力にかかっています。オペレーショナルレジリエンスの実現から大規模なインテリジェントソリューションの活用まで、2021年における、プロセスエクセレンスのための次の一手と、その機会をどのように捉えることができるかをご紹介します。 1. プロセスマイニングを大規模に採用

プロセスマイニングの人気が爆発的に高まっていることは間違いありません。2020年には、プロセスマイニングの取り組みが急増しました。以前は、プロセスマイニングといえば、ITコンサルタントやアナリストが使うものと思われていましたが、今では、すべての業務現場で大規模に導入が進んでいるソリューションとなっています。昨年、多くの大手エンタープライズソフトウェアベンダーがプロセスマイニング製品を発表しました。 ガートナー社の最近のMarket Guide for Process Miningによると、プロセスマイニングの活用は時間の経過とともに増加傾向にあり、現在の状況下でのオペレーショナルレジリエンスを可能にすることと、非常に関連性が高いとの調査結果が出ています。同調査では、10年以上にわたって事業を展開してきたCelonisが、市場シェアの観点から、圧倒的な地位を占めていることが明らかになっています。 Celonisの最初の顧客であるシーメンスがグローバル戦略パートナーとなり、また、フォルクスワーゲンのインダストリアルクラウドの新たなパートナーにもなったことで、Celonisはこの市場での躍進を続けています。プロセスマイニングの拡大は今後も続くでしょう。プロセスマイニングは、CelonisのExecution Management System(EMS) のコア技術であり、EMSのアナリティクス機能を強化しています。

2. オペレーションの管理はイノベーションのピボット

2021年は、競合他社を凌駕する年です。それにはイノベーションに焦点を当てたビジネスを維持することが鍵となります。企業は不確実性との戦いの中で、イノベーションを推進するためにオペレーションの管理に目を向けています。歴史的に見ても、危機を乗り越えることと同時にイノベーションに投資した企業は、回復期には同業他社を上回るパフォーマンスを発揮することがわかっています。しかし、どこに投資し、何を最適化すべきかを知るには、まずプロセスの問題を把握することから始めねばなりません。 最高の成功を収めるためには、最高クラスの自動化ツールとインテリジェンスツールを融合させ、イノベーションの機会を活用する必要があります。Celonis Execution Management System（EMS）は、プロセスマイニング、機械学習、自動化を組み合わせて主要なビジネスプロセスを次のレベルに引き上げ、継続的に測定、予測や積極的な最適化をすることで、顧客の主要な目標を改善します。 「Celonis EMSは、ビジネスオペレーションの近代化を可能にする意欲的な製品群であり、競合他社を凌駕する競争優位性を獲得できる可能性を秘めています」とIDCのMaureen Fleming氏は述べています。 業務オペレーションの最適化は、ビジネス価値を実現するためのCelonisの戦略的ビジョンです。EMSは、プロセスを理解してギャップを特定し、どのギャップが主要なKPIに影響を与えているかを把握することで、顧客が業務オペレーションの潜在能力を測定することを可能にします。そして、リアルタイムでギャップを解消し、業務オペレーション能力を最大限に発揮することを実現します。 市場をリードする企業は、すでに業務オペレーション能力を倍増させ、世界最高クラスの成果を上げています。Uber は、カスタマーサービス業務で 2,000 万ドルの効率化を実現しました。L'Oreal は、サプライチェーン全体で与信処理や注文処理の停滞を解消することで、人手を介さないタッチレスオーダーを 800% 増加させました。 データサイエンスのエキスパートであり、第一人者でもあるTom Davenport氏は、「業務の実行を改善したいと思わない人はいないでしょう。」と述べています。詳しくは、こちらのブログをご覧ください。 3. "すべてを自動化する“　→　"業務遂行を自動化する"

多くのアナリストがハイパーオートメーションについて述べています。理論的には、組織内で自動化できるものは何でも自動化されるべきです。ガートナー社によると、合理化されていないレガシーなビジネスプロセスを持ったまま組織が自動化を実行しているため、組織にとって過度に高コストで問題が次々と発生するような結果となっているという。 しかし、すべてを自動化することが解決策ではありません。短期的には自動化は気分が良いかもしれませんが、最終的にボットが故障してしまうと、そのコストは高くつくことになります。RPAが話題になっていますが、そろそろボットを超えていく時期に来ています。 ガートナー社は、「2024年までに、1社以上のテクノロジーメガベンダーが、ターゲットとするハイパーオートメーション技術を自社構築または買収し、RPA単体での市場の60%が余剰となるだろう」と予測しています。 今こそ 「業務遂行のための自動化」の時が来ました。ワークフローの自動化は、企業がオペレーショナルレジリエンスと俊敏性を最適化する中で、RPAを凌駕する勢いで導入されることになるでしょう。ワークフローの自動化とは、ビジネスルールに基づいて、タスクを完了させたり、人やシステム間でデータやファイルをやり取りしたりするための自動化されたプロセスを設計し、実行することです。 ツールが統合されればされるほど、より多くの業務遂行が可能になります。例えば、タスク管理を効率化するために、誰かがGmailでメールを送ってきた場合、そのメールを自動的にワークマネジメントツールであるAsana内のタスクに再利用することができます。簡単に言えば、ワークフロー自動化は、プロセス全体のアクティビティの流れを整理するための統一されたアプローチを取るのに対し、RPAは一度に1つの作業しか自動化できません。 企業は、ZapierやIntegromatのような新世代のワークフロー自動化製品に投資し、RPAツールでUIをつなぎ合わせたり、Mulesoftのような企業のツールにより最新の技術スタック間でより深いiPaaSプロセス統合を構築したりしています。 この新しいアプローチでは、何を最初に実行する必要があるのかを問いかけ、その作業を自動化するために必要なタスク、アプリ、システムのセットを決定します。焦点は、複雑化することなく、どのようにして複数のシステムバリューストリームやワークフローを拡張し、接続するかに移っていきます。 4. デジタルファーストの戦略がドアを開く - ちょうど適切なものを選ぶ

世界的なパンデミックが労働市場に影響を与えた事の1つが、デジタルシフトを劇的に加速させたことです。デジタル戦略を取り入れ、驚異的なスピードでそれを展開する企業が優勢となります。しかし、それを成功させるためには、理にかなったやり方をしなければなりません。 私たちは、新しいビジネスソリューションを生み出す次のイノベーションの波を解き放つツールが必要であり、それは結果として個々のソリューションの総和以上のものになります。サプライチェーンの混乱に直面し、リモートワークを何とかこなしし続ける中でも、生産性が重要な目標であることに変わりはありません。 生産性向上のためのツールを次から次へと使っていると、そのメリットを損なうだけでなく、悪い習慣を単にデジタルで再現してしまうことになりかねません。アナログなツールをデジタル化すればいいというわけではありません。確かに、Monday.comやTrelloは、タスクを管理するための素晴らしい方法を提供していますが、基本的なExcelのスプレッドシートが持つような拡張性は制限されています。 ツールが機械のために作られたものであれば、人間の疲労を増幅させるだけです。Zoomを例に挙げてみましょう。新型コロナ禍以前は、何人の人がスクリーンで同僚を見つめていたでしょうか。精神科医は、私たちの心の中で無意識に感じている報酬とコストのトレードオフが、バーチャル会議の環境では低いことに気づいています。私たちは言葉以外での合図をうまく考慮することができず、相手との本当のつながりを欠いているのです。その結果、人と人とのつながりや生産性が阻害され、精神的にも肉体的にもダメージを受けることになります。これらのツールは、人と人とを表面的につないでいるに過ぎません。 目指すべき方向性としては、実際にインパクトを測るのに役立つ生産性ツールを選択することです。世界は1日たりとも同じように動いているわけではありませんし、以前はスムーズに流れていたプロセスがリモートワーク以前と全く同じようにな道筋をたどることはありません。 業務オペレーションを最適化することで、いつでもどのようなプロセスがあるかを把握し、直感的な意思決定を行うために必要な情報を提供します。プロセスの管理方法を改善し、データを活用して手戻りや冗長性を軽減します。 EMSは、プロセスの流れに基づいて個人に合わせたアクションを行うことができるほどインテリジェントなものです。毎日の働き方をサポートし、将来的に成功するための備えをすることができます。 5. サステナビリティへの取り組みの緊急性

気候変動に関して何もしないことの代償はあまりにも大きいことがわかっています。McKinsey & Companyの2020年の最も読まれた記事の第1位は、気候変動がもたらす物理的・社会経済的リスクの程度と、今後30年間にわたり継続するであろうリスクの詳細を示しています。パリ協定の目標を達成するためには、2050年までにCO2排出量をゼロにする必要があります。 利害関係者からの圧力と脱炭素化のビジネスケースの強化に後押しされ、投資家や経営陣は、強力なESG提案が企業の長期的な成功を守ることができることを認識しています。 昨年はより多くの企業がサステナビリティを戦略の中に定着させ、自社の立ち位置に着目していましたが、今年はこれらのサステナビリティイニシアティブへの取り組みを倍加して実行することになりました。 企業は自問自答しているかもしれません。科学に基づいた野心的な目標を達成するにはどうすればいいのか？廃棄物を削減し、収益を向上させるためには何が必要か？社会的影響やガバナンスを長期的な戦略にどのように織り込んでいくのか？ EMSは、すべてのビジネスプロセスにおいてサステナビリティの優先順位を明確にし、ESGの進捗状況を測定し、ボトルネックや障壁を把握することを容易にしています。EMSは、リスクを軽減し、CO2排出量の相殺などの段階的な改善を行うことができる場所を特定するだけでなく、ビジネス全体で無駄を削減するためのアクションを取ることができます。 企業の社内業務の分析とワークフローの自動化を組み合わせることが、どのようにサステナビリティへの取り組みが実行されるかに大きな影響を与えるでしょう。 EYは先日、Celonis as a Service（CaaS）を活用したサステナビリティワークベンチを発表しました。これは、プロセスの各アクティビティにおける二酸化炭素排出量を追跡・監視し、削減に貢献することを把握してバリューチェーン全体で先手を打った対策を講じることができます。この新しいソリューションにより、企業は業務効率の目標とCO2削減目標に基づいて経営判断を下すことができます。また、金融機関がESGの観点から融資の可能性を評価するのを支援することで、ソリューションはさらに進化しています。 Eissmann Automotive Groupは、エラーが発生しやすいラインのExecution Gapを測定し、自動化とベストプラクティスを適用してギャップを埋めることで、生産ラインの無駄を削減しています。あるeコマース企業は、プロセスの透明性を高めることで、サプライチェーンの包装を削減し、サプライヤーのサステナビリティを向上させています。 企業はプロセスに焦点を当てることで、顕著な違いを生み出すことができます。今こそ、測定とアクションを組み合わせ、会社全体、そして世界中でサステナビリティイニシアチブを実行する時です。 目的と工夫が出会うところ デジタルトランスフォーメーションの未来は、私たちが行うことに目的と創意工夫を上手く同居させることにあります。プロセスの自動化から持続可能な戦略の実行まで、自分たちの働き方をより意図的に考えるようになると、最終的には仕事のためにやっているのではなく、自分たちの利益を増やすためにやることになるのです。また、収益を上げるためだけにやっているわけでもありません。その背後に意図と知性を持つことこそが、最高の結果をもたらすのです。 以上が2021年のプロセス・エクセレンスの予測です。最大のトレンドは何だと思いますか？